PC電源の捨て方と店頭・宅配回収の最適解を詳説・比較早見表付き

PCや電源の捨て方を調べると、PC電源の捨て方と回収の基本や電源は何ゴミに捨てるのか、電源ユニットの捨て方と電源ユニットは不燃ごみ、ノートパソコンのacアダプターの捨て方、ACアダプターは燃えないゴミか、パソコンの電源コードの処分方法はといった疑問が並びます。

さらにPCの電源の捨て方と注意点として、廃棄はヤマダ電機へ持ち込み、パソコンの廃棄は自分できるか、PCパーツは燃えないゴミか、壊れたPCの処分方法はと壊れたパソコンの捨て方、パソコン廃棄でデータ消去しないとどうなる、PC電源の捨て方と廃棄方法はという実務的な論点も外せません。

本記事はこれらのテーマを整理し、自治体ルールや公式情報に沿って、安全で適切な方法をわかりやすく解説します。なお、小型家電リサイクル法（使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律）や資源有効利用促進法の枠組みでは、自治体やメーカー、認定事業者のそれぞれに役割があると説明されています。まずは制度の仕組みと、自治体の分別表・店頭回収・メーカー回収の三本柱を把握し、サイズや材質、危険物の有無（バッテリーなど）に応じたルートを選ぶのが実務的です（参照：環境省解説ページ、経済産業省の案内）。

PC本体と電源周りの正しい処分先の全体像
自治体回収・店頭・メーカー回収の使い分け
ACアダプターや電源コードの具体的な出し方
データ消去と安全対策の要点

PC電源の捨て方と回収の基本
PCの電源の捨て方と注意点
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PC電源の捨て方と回収の基本

電源は何ゴミに捨てるのか
電源ユニットの捨て方と電源ユニットは不燃ごみ
ノートパソコンのacアダプターの捨て方
ACアダプターは燃えないゴミか
パソコンの電源コードの処分方法は

電源は何ゴミに捨てるのか

電源まわりの機器（電源ユニット、ACアダプター、電源コード）は、同じ「電源関連」という括りでも、自治体ごとの分別ルールによって扱いが変わります。制度面では、小型家電リサイクル法により、使用済みの小型電気電子機器を資源として回収・再資源化する仕組みが整備され、自治体や協力店に設置された小型家電回収ボックスでの回収が広く実施されています。一方で、自治体の分別区分では「燃やせないごみ」「資源ごみ」「小さな金属類」などに分類して収集する運用も見られます。例えば横浜市は、回収ボックスへの出し方や対象品目を具体的に案内しており、アダプター類やコード類をまとめて出せること、サイズ基準や金属・プラスチック混在品の取り扱いなどを公開しています（参照：横浜市「小型家電の回収」）。大阪市も同様に、回収ボックスの対象や注意事項を整理し、ACアダプターやケーブル類が対象になることを示しています（参照：大阪市「使用済小型家電回収」）。

こうした制度は、再資源化（リサイクル）を主目的とし、金属や銅線といった資源の回収を効率化する観点で運用されています。経済産業省の解説でも、小型家電リサイクル制度の趣旨や回収スキームが説明され、自治体ごとに設ける拠点回収・ボックス回収・イベント回収などの方法が併用されるとされています（参照：経済産業省「小型家電リサイクル制度」）。一方で、家庭ごみとして排出できるかは自治体裁量で、例えばサイズが大きい電源ユニット等は「燃やせないごみ」での排出を認める自治体がある一方、ボックス回収を優先する自治体もあります。自治体の公式サイトで、対象品目・サイズ・排出曜日・出し方（ひもで束ねる、袋の指定など）を必ず確認しましょう。中野区の案内では、ACアダプターや携帯電話、電源コード等が回収対象として例示され、家電量販店のボックスも利用できるとされています（参照：中野区「小型家電のリサイクル回収」）。

なお、迷いやすいポイントとして、バッテリー（蓄電池）を含むかどうかがあります。一般的なPC用電源ユニット（ATX電源など）やACアダプターは電源変換器であり、電池を内蔵しない構造が主流です。したがって、多くの自治体では危険物としての電池回収ルートではなく、小型家電回収または燃やせないごみ・資源ごみでの扱いになります。ただし、モバイルバッテリーや一体式の蓄電機器は別ルート（充電式電池のリサイクル協力店など）となるため、似た見た目でも扱いが異なる点に注意が必要です。自治体のページで、電池内蔵品の扱いと分別区分を個別に確認してください。制度や回収量の推移は、公的資料でも定期的に報告されており、近年は拠点回収の拡充で資源回収量が増加傾向にあると紹介されています（出典：経済産業省審議会資料（小型家電WG））。

確認の優先順位：自治体の分別表 → 近隣の回収ボックス → 収集日と出し方の指定 → 危険物（電池）の有無。公式ページの最新情報を必ず参照してください。

小型家電リサイクル法の要点：使用済み小型電気電子機器の再資源化を促進する制度で、自治体が回収体制を整備し、認定事業者等がリサイクルを担います。回収方法は自治体運用により異なり、拠点回収・ボックス回収・イベント回収などが組み合わされます（参照：環境省の解説）。

電源ユニットの捨て方と電源ユニットは不燃ごみ

デスクトップPCの電源ユニット（PSU：Power Supply Unit）は、金属筐体・ファン・基板・変圧器などで構成される小型家電の一種です。分別区分は自治体によって異なり、ボックスによる小型家電回収の対象として資源回収する方式、あるいはサイズや重量の基準に応じて「燃やせないごみ」や「小さな金属類」で集積する方式が運用されています。例えば横浜市は回収ボックスの対象を示し、アダプターやコード等の小型家電部品をまとめて出せることや、サイズ基準・材質の考え方を丁寧に解説しています（参照：横浜市「小型家電の回収」）。大阪市でも回収対象例としてアダプター・ケーブル類を挙げ、店頭ボックスの活用を含めた実務を案内しています（参照：大阪市「使用済小型家電回収」）。PSU自体を「燃やせないごみ」で出せるかは自治体の分別表の規定によるため、サイズ（例：一辺30cm超などの閾値）や「金属主体の機器」の扱いを必ず確認してください。

取り外しと排出の準備では、安全対策が最優先です。電源ケーブルを抜いた直後は、内部のコンデンサ（電気を一時的に蓄える部品）に電荷が残る可能性があるため、数分以上待ってから作業を再開する方法が広く紹介されています。取り外しの際はPCケースの電源スイッチをオフにし、静電気対策（静電気防止手袋の利用など）を取り、無理な分解や改造は避けます。ネジは元の位置へ戻せるように保管し、ケーブルは束ねてプラグの金属が露出しないよう保護します。分解して基板だけにする行為は推奨されません。自治体の回収・店頭ボックス・宅配回収はいずれも、家庭での危険な分解を前提としていないためです。制度の枠組みとしては、資源回収の効率化が主眼であると説明されています（参照：経済産業省の制度解説）。

排出ルートの選び方は次の三つが実用的です。第一に、自治体の小型家電回収（ボックス・拠点・イベント）を確認します。対象・サイズ・出し方が合致すれば、最短のルートになります。第二に、店頭ボックス（家電量販店等）を調べます。自治体と連携している地域では、近隣店舗にボックスが設置され、PSU・アダプター・コード類の一括回収が可能な場合があります。第三に、認定事業者の宅配回収を検討します。例えばリネットジャパンリサイクルは、環境省・経済産業省の認定事業者として宅配回収を提供しています（参照：リネットジャパンリサイクル「会社概要・制度」）。大型や複数台をまとめて出したい場合に選択肢となります。いずれの方法でも、自治体や事業者が示す最新の受け付け条件（対象外品、費用、サイズ上限、搬入方法）を事前に確認してください。

PSUの出し方（代表的な整理）

排出ルート	適合しやすい条件	備考
自治体の小型家電回収	サイズ・重量が基準内、分解不要	拠点・ボックス・イベント回収のいずれか。対象品目・サイズの上限に注意（参照：横浜市）
店頭ボックス	アダプター・コードと一緒にまとめたい	設置有無・対象は店舗差。自治体と連携する地域も多い（参照：大阪市）
燃やせないごみ等	自治体分別表で個別に指定	サイズ超過や対象外時のルート。分解・改造は行わず、安全に梱包して出す
認定事業者の宅配回収	大型・多点数・持ち込み困難	認定事業者の条件・費用・梱包指示に従う（参照：リネットジャパン）

安全面の注意：感電や破損を避けるため、ケーブルは必ず抜き、数分以上放電時間を確保してから作業します。ネジや内部部品の無理な取り外しは行わず、金属部の露出や鋭利な箇所に注意して梱包します。自治体・事業者の指示に従うことが推奨されています。

ノートパソコンのacアダプターの捨て方

（このセクション以降は次のパートで詳述します。ACアダプターの対象区分、店頭ボックスと自治体回収の使い分け、電池を含む機器との見分け方、ケーブルの束ね方や差し込み部の保護、よくあるQ&A、参考リンク等を網羅的に解説予定です。参照予定資料：横浜市、中野区、大阪市、経済産業省ほか）

ACアダプターは燃えないゴミか

（このセクション以降は次のパートで詳述します。自治体別の区分例、サイズ・材質・磁石付属の有無などの判断ポイント、店頭回収の可否、対象外例、よくある誤解の整理などを解説予定です。参照予定資料：中野区、大阪市ほか）

パソコンの電源コードの処分方法は

（このセクション以降は次のパートで詳述します。ケーブルの資源性（銅線など）、小型家電回収での扱い、束ね方・タグ付けの注意、プラグ破損時の対応、感電・発熱リスクのある不適切処理の回避、テーブルでの早見表などを解説予定です。参照予定資料：柏市の案内、横浜市ほか）

電源まわりの主な出し方早見表

品目	推奨ルート（例）	備考
PC本体	メーカーのPCリサイクル回収	資源有効利用促進法に基づく回収。データ消去は利用者の責任とされています（参照：経済産業省「家庭でのPCリサイクル」）
電源ユニット（PSU）	小型家電回収／自治体の不燃・資源ごみ	自治体により区分が異なる。店頭回収ボックスも選択肢（参照：横浜市）
ACアダプター	小型家電回収／店頭ボックス	対象例が多い。エリアごとの出し方を確認（参照：中野区）
電源コード	小型家電回収／資源ごみ	束ねて出す等のルールを遵守（参照：柏市）

ノートパソコンのacアダプターの捨て方

ノートパソコンのACアダプターは、家庭内で発生する小型電気・電子機器のひとつで、交流を直流に変換する電源装置（AC/DCコンバーター）です。筐体、トランスや整流回路、電源コード（一次側と二次側）で構成され、一般に充電式電池は内蔵していません。この性質から、多くの自治体では小型家電リサイクルの対象として回収拠点への持ち込みや店頭回収ボックスの活用が案内されています（例：横浜市は小型家電回収の拠点を多数設置し、アダプタやコード類の回収に対応と記載しています。参照：横浜市）。

排出時は、差し込みプラグなど金属部が露出して互いに接触しないよう、コードを束ねて結束し、できれば不織布や新聞紙で軽く包むと安全性が高いとされています。店頭ボックスを利用する場合は容量に限りがあるため、ACアダプター本体とコードをできるだけコンパクトにまとめることが推奨されます。自治体拠点のボックスも開口寸法や投入ルールが定められており、ガラスなどの異物混入を避ける注意書きがあるのが一般的です（対象品目や投入方法は自治体ページで確認を求めています。参照：環境省小型家電リサイクル制度）。

ACアダプターは小型金属や基板など資源性の高い部材を含みます。一方で、乾電池・充電式電池は別のルートで回収されるのが通例です。ノートPC本体に内蔵されたリチウムイオン電池は発火事故防止の観点から個別の扱いとなるため、PC本体のリサイクル手続きに従って処理します（家庭用PCの回収・再資源化スキームはPC3Rが案内しています。参照：PC3R（パソコン3R推進協会））。

回収方法は大きく三つに分かれます。第一に、自治体の拠点回収です。庁舎や公共施設に設置されたボックスへ持ち込む方法で、対象にACアダプターやケーブル類を明記する自治体が多数あります（例：杉並区はACアダプターを小型家電の拠点回収対象に掲示。参照：杉並区）。第二に、家電量販店の店頭回収ボックスの活用です。ヤマダデンキなどがCSRの一環として回収に取り組んでおり、設置状況は店舗により異なります（参照：ヤマダホールディングス環境・リサイクル）。第三に、認定事業者による宅配回収で、拠点までの持ち運びが難しい場合に選択肢となります（自治体サイトで案内されるケースが一般的です）。

自治体の小型家電回収が利用できない地域や、拠点までの移動が困難な場合には、資源ごみまたは燃やせないごみでの排出が認められる自治体も見られます。例えば静岡市は「パソコン以外の小型家電は不燃・粗大ごみとして出すこともできる」と整理しています（運用は地域差があります。参照：静岡市）。

排出前のチェックポイントとして、PSEマーク（電気用品安全法の適合マーク）や定格表示の確認が役立ちます。破損や過度な発熱の痕跡がある個体は、輸送時のトラブルを避けるため、袋に「破損あり」と記載して職員の指示に従う方法が推奨される場合があります。濡れた状態での投入は避け、通電中の抜き差し・分解・改造は行わないのが安全上の基本です。

なお、PC本体の処分は家電4品目とは別の枠組みで、資源有効利用促進法に基づきメーカーが回収・再資源化する仕組みが整っています。ACアダプターのみの排出とPC本体の排出はルートが異なるため、同梱可否や梱包方法は各制度の案内に従って分けて用意するとスムーズです（制度全体の概要は経済産業省系の周知資料やPC3Rで確認できます。参照：PC3R）。

排出前チェックリスト：拠点回収の対象確認／店頭ボックスの設置確認／コードを束ねて金属露出を防止／濡れや破損があれば職員の指示に従う／PC本体と混在させない

持ち込み先	想定手順	留意点
自治体拠点回収	対象品目を確認し、ボックスへ投入	投入サイズ・混入禁止品に注意（例：横浜市）
店頭回収ボックス	開店時間内に店頭で回収を依頼	店舗により実施状況が異なる（ヤマダHD）
宅配回収（認定）	Web申込後に梱包・発送	対象品目・費用・日時指定の可否を事前確認（各自治体案内）

各制度の詳細は、必ず最新の公式情報でご確認ください。自治体は設置場所や対象品目を更新することがあり、店舗回収の実施有無も変動します。上述のとおり、横浜市や杉並区などはACアダプター・コード類の受け入れを明記していますが、最終判断は居住地の分別表に従う姿勢が重要です（横浜市、杉並区、公的制度の案内に基づく記述）。

ACアダプターは燃えないゴミか

ACアダプターの区分は、自治体の回収体制と分別体系に左右されます。小型家電リサイクル制度を積極的に運用する自治体では、拠点回収（ボックス）への持ち込みが第一選択として示される一方、制度導入の状況や拠点密度によっては、資源ごみや燃やせないごみ（不燃ごみ）での排出を許容する運用も見られます。例えば静岡市は「パソコン以外の小型家電は不燃・粗大ごみとして出すこともできる」と案内しており、地域事情に応じて複線的な排出ルートが設計されていることがわかります（参照：静岡市）。

拠点回収の具体例として、杉並区はACアダプターを含む多様な小型家電の拠点回収を案内しています。回収対象の明示は、投入可能品目の判断を助けるため非常に有用です（参照：杉並区）。また、横浜市の案内では、アダプタやコード類がまとめて出せる旨が明記され、「まずは小型家電回収へ」という流れが読み取れます（参照：横浜市）。

一方で、拠点回収が遠方であったり、設置時間が限られたりする場合、自治体は住民の利便性を考慮して「資源ごみ」「燃やせないごみ」での収集を認めることがあります。運用の背景には、異物混入の抑制や回収効率、そして火災事故リスクの低減などの安全管理が含まれます。小型家電に混入しやすいリチウムイオン電池は、破砕・圧縮工程でショートし火災に至る事例が全国で報告されており、電池とACアダプターの仕分けを明確化する自治体が増えています（制度の趣旨は環境省の周知資料に詳しくまとめられています。参照：環境省）。

注意：ACアダプターは可燃ごみ（可燃物）ではありません。電線・基板・金属ケースなどを含むため、可燃系のルートに混入させると選別・再資源化の阻害要因になります。自治体が指定する回収方法（拠点回収・資源ごみ・燃やせないごみのいずれか）に合わせて排出してください。

実務上の判断ステップとしては、①自治体の分別表でACアダプターの扱い（小型家電・資源・不燃）を確認、②小型家電の拠点回収が優先される場合は最寄り拠点へ、③拠点回収が難しい・対象外の場合に資源系または不燃の定期収集を活用、という順番が合理的です。店頭回収ボックス（家電量販店）を利用できる地域であれば、営業時間内に持ち込む方法も検討できます（参照：ヤマダホールディングス）。

なお、ACアダプターの外観が破損し、内部基板が露出している場合は、輸送時の安全性確保のため、袋に「破損あり」と明記し、担当窓口の指示に従うのが無難です。コードが裂けて導体が見えていると短絡の危険性が増すため、むやみに切断せず、そのままの状態で排出し、必要に応じてビニールなどで保護します。金属プラグは紙で保護してまとめると、他の金属片と接触しにくくなります。

最終的には、地域の最新ルールがすべてに優先します。自治体は拠点の新設・統廃合、対象品目の追加・除外を適宜行っています。本文の各事例（横浜市・杉並区・静岡市）は公的サイトの記載を基にしていますが、読者の居住地での最終判断は、必ず自治体の公式ページでご確認ください（横浜市・杉並区・静岡市・環境省の各ページ参照）。

パソコンの電源コードの処分方法は

パソコンの電源コードは、導体（銅線）と絶縁被覆（塩化ビニルなど）、成端部のプラグやコネクタで構成される資源性の高い部材です。小型家電リサイクルの回収対象に含まれる自治体が多く、アダプター本体と同様に拠点回収や店頭ボックスの利用が推奨されます。横浜市の公式案内では、アダプタなどの部品やコード類をまとめて出せる旨が明記されており、「コード類＝資源として回収」という整理が読み取れます（参照：横浜市）。

排出の基本は、束ねて結束し、金属端子の露出を抑えることです。コード単体での投入が認められているかは自治体により異なるため、拠点回収の対象一覧で「ケーブル」「コード」「電線」などの記載を確認します。自治体の対象品目にコードが含まれない場合でも、ACアダプターとセットで投入可能とする運用や、資源ごみ・不燃ごみでの排出を認めるケースがあります（運用の例示：杉並区、静岡市）。

配線の切断は推奨されません。切断面から導体が露出して他の金属と接触するとショートの恐れがあるためです。プラグ部分は小袋に入れるなど、物理的な接触を減らす簡単な配慮で安全性が高まります。また、タップ（延長コード）やノイズフィルター内蔵ケーブルは、内部構造が通常のコードと異なることがあり、自治体の対象に含まれるか記載を確認してから出すと安心です。

店頭回収ボックスを利用する場合は、混雑時でもスムーズに投入できるよう、あらかじめまとめておくとスムーズです。量販店は拠点に比べ開店時間が長いことが多く、仕事帰りでも持ち込みやすい利点があります。一方で、店舗ごとに回収の対象やルールが異なるため、受付可否は事前に公式の案内でチェックしてください（参照：ヤマダホールディングス）。

資源ごみ・不燃ごみとしての排出が認められる地域では、指定袋や排出日、長さ・重量の制限が設定されている場合があります。とくに長尺の電源ケーブルや複数本を束ねる場合は、「長さ」と「重量」の制限を確認しましょう。制度設計の観点では、コード類は金属資源の回収効率が高く、拠点回収が優先される傾向にあります（小型家電リサイクル制度の趣旨は環境省のページに整理されています。参照：環境省）。

専門用語の補足：電源コードの導体は銅が一般的で、被覆はPVC（塩化ビニル）などを使用します。定格（許容電流・電圧）はケーブル被覆に刻印されており、機器の消費電力に見合う太さが選ばれます。これらの表記は安全性と互換性を示す情報で、処分時の分別には直接影響しませんが、回収時の仕分け（素材ごとの再資源化）に資するデータになります。

なお、電源コードに乾電池や充電池が付属することは通常ありませんが、ケーブル一体型のモバイルバッテリーなど電池を含む機器は別制度（充電式電池の回収スキーム等）での取り扱いとなります。電池混入は破砕・圧縮工程での発火リスクを高めるため、自治体やリサイクル事業者は分別の徹底を呼び掛けています（制度周知の資料多数。例示：一般社団法人プラスチック資源循環促進協会資料）。

要点：コード類は拠点回収が基本／束ねて金属部露出を抑制／店頭ボックスは実施店を事前確認／不燃・資源ごみの区分は自治体差あり／電池付き機器は別ルートで処理

PCの電源の捨て方と注意点

廃棄はヤマダ電機へ持ち込み
パソコンの廃棄は自分できるか
PCパーツは燃えないゴミか
壊れたPCの処分方法と壊れたパソコンの捨て方
パソコン廃棄でデータ消去しないとどうなる
PC電源の捨て方と廃棄方法は
PCと電源の捨て方のまとめ

廃棄はヤマダ電機へ持ち込み

量販店の店頭に設置された小型家電回収ボックスは、電源ユニットやACアダプター、電源コードなどを手早く持ち込める選択肢として広く活用されています。ヤマダデンキ（ヤマダホールディングス）は環境方針の一環として回収への協力を掲げ、店舗により小型家電の拠点回収を行う旨を公表しています。実施店舗・対象品目・投入方法は店舗ごとに異なるため、同社の案内と各店舗ページを事前に確認するのが実務的です（参照：ヤマダホールディングス環境・リサイクル）。

店頭回収は「小型家電リサイクル制度の拠点回収」として運用されるケースが多く、投入口の大きさや混入禁止品（電池・スプレー缶・ガラスなど）が明記されています。電源プラグの金属部は紙で覆うなど接触防止を行い、コードはまとめて結束すると安全でスムーズです。店頭ボックスの容量には限りがあり、混雑時や大型品の持ち込みでは断られる場合もあるため、状況に応じて自治体拠点や宅配回収へ切り替える判断も有効です（制度の概要は環境省小型家電リサイクル制度の周知資料に整理されています）。

一方、PC本体のリサイクルは別枠の制度（資源有効利用促進法に基づく家庭系パソコンのメーカー回収）で、PCリサイクルマークの有無により費用負担が分かれます。回収・再資源化の実務はPC3R（一般社団法人パソコン3R推進協会）が取りまとめており、メーカーの受付ページに誘導する仕組みです（参照：PC3R）。店頭での「PC本体回収」は各社の店頭サービスとして別途有償で提供される場合がありますが、制度上のメーカー回収とは手続きが異なるため、公式の受付ルートと条件を必ず照合してください。

店頭持ち込みを選ぶ意義は、即日処理の簡便さと通勤・買い物ついでに完了できる利便性にあります。一方で、確実に資源化し、対象範囲のぶれを避けたい場合は自治体の拠点回収やメーカー・認定事業者の宅配回収が適しています。どのルートを選ぶ場合でも、データが記録され得る媒体を同梱しない、鋭利部や露出端子を保護する、ACアダプターとコードを束ねるなどの基本を押さえると、受け付け時のトラブルを減らせます。

PCリサイクルマークとは：家庭向けPCの再資源化費用が購入時に前払いされていることを示す表示で、対象機器はメーカーによる回収が追加費用なしで実施されると案内されています（詳細は各メーカーおよびPC3Rの説明をご参照ください）。

店頭持ち込みと他ルートの比較（概要）

回収ルート	主な対象	手続き	想定コスト	特徴
店頭回収（量販店）	ACアダプター・コード等の小型家電	対象確認→開店時間内に持参→投入	原則無料（店舗・品目で差異）	即日・手早い／店舗ごとに運用差
自治体拠点回収	小型家電全般、電源ユニット等	対象確認→拠点へ持込	無料が多い（自治体運用）	公的ルート／投入口サイズ制限あり
メーカー回収（PC本体）	家庭系PC（マーク有で無償が一般的）	Web申込→伝票→梱包→宅配	マーク無は費用発生の案内例	制度に基づく標準ルート／データ消去要
認定事業者の宅配	小型家電・PC等（自治体が案内）	Web申込→梱包→集荷	品目・条件で変動	自宅完結／大型・多点に便利

まとめると、ヤマダ電機の店頭回収は「身近で使いやすい」第一歩として有効ですが、PC本体はメーカー回収の制度に従うこと、対象・費用・受付条件は公式ページで最新情報を確認することが重要です（ヤマダホールディングス、環境省、PC3Rの公開情報に基づく整理）。

パソコンの廃棄は自分できるか

家庭でのパソコン廃棄は、メーカー回収の仕組みを用いれば個人で完結できます。国内では資源有効利用促進法により、家庭向けパソコンの回収・再資源化はメーカーの役割とされ、申込・梱包・集荷までの流れが整備されています。受付はPC3Rのポータルから各メーカーへ連携され、対象機器やPCリサイクルマークの有無、費用の有無が確認できます（参照：PC3R 家庭系パソコン回収）。

自分で進める具体的な流れ

まず、対象確認としてメーカー名・型番・カテゴリ（デスクトップ、ノート、一体型、ディスプレイ等）を特定します。PCリサイクルマークの有無を外装や同梱書類で確認し、なければメーカーの費用案内の指示に従います。次に、Web申込で住所・連絡先・機器情報を登録し、表示・送付される伝票を受領します。その後、梱包へ進み、輸送中の破損や飛び出しを防ぐための緩衝材を準備し、外装ネジの緩み・ガタつきを点検します。梱包時は付属品（電源コード・キーボード・マウス等）の同梱可否がメーカーにより異なるため、可否リストを必ず照合してください。最後に、データ消去を実施し、指定の方法で発送・集荷に引き渡します（データ消去は利用者の責任と周知されています。詳細は後述セクションおよびメーカー案内をご確認ください）。

PC3Rおよびメーカーの案内では、化粧箱がなくても輸送可能とされる一方、梱包の安全性確保（緩衝材の十分な使用、鋭利部の保護、内部パーツの脱落防止）が強調されています。液晶一体型やディスプレイはパネル面の保護が重要で、厚紙やプチプチでパネル面を覆い、外箱には「天地無用」などの注意喚起を記載するのが無難です（メーカーの梱包ガイドに準拠）。

制度面の留意点として、事業系PCは家庭系の回収対象外で、事業者向けの産業廃棄物ルートや専用回収サービスの利用が案内されます。また、バッテリー（ノートPC内蔵のリチウムイオン電池）は、輸送時の安全確保の観点から残量を減らし、外観破損がある場合はメーカーの指示に従う必要があります。分解して電池だけを取り出す行為は感電や破損、火災のリスクを伴うため、無理な分解は避けるという姿勢が推奨されています（各社の安全上の注意に準拠）。

チェックリスト（自力での手続き）：メーカー・型番の特定／PCリサイクルマークの確認／申込・伝票受領／データ消去の実施／梱包の安全対策／同梱可否の確認／指定方法で発送

費用については、PCリサイクルマークがある家庭向けPCは追加費用なしとの周知が一般的で、マークがない場合や一部特殊機器ではリサイクル料金・収集運搬料金が必要と案内されています（詳細は各メーカーの回収ページで最新の取扱いをご確認ください。制度の枠組みはPC3Rに整理されています）。

区分	代表例	回収ルート（目安）	補足
家庭系PC（マーク有）	ノート、デスクトップ、一体型	メーカー回収（無償が一般的）	データ消去は利用者の責任（各社周知）
家庭系PC（マーク無）	旧機種・自作機等	メーカー回収（費用案内例）	対象可否と料金はメーカー案内を確認
周辺機器・小型家電	ACアダプター、コード、PSU	小型家電の拠点／店頭回収	投入口サイズ・混入禁止品の確認が必要

以上より、公的に定められた回収スキームを用いれば、個人でも適法かつ安全にPC廃棄を完了できると言えます。判断に迷う場合は、PC3Rポータルとメーカーの案内、自治体の小型家電ページを合わせて確認すると、制度の切り分けが明確になります（PC3Rおよび各自治体の公開情報に基づく説明）。

PCパーツは燃えないゴミか

メモリ、グラフィックボード、ストレージ（HDD/SSD）、電源ユニット（PSU）、ケースファンなどのPCパーツは、素材構成とサイズが多様で、自治体の分別表における扱いが異なります。小型家電リサイクルの拠点回収を推奨する自治体が増えており、基板（プリント回路）、金属筐体、電線など資源性の高い素材を効率良く回収できると案内される例が一般的です（制度の趣旨は環境省の周知資料に記載）。一方で、拠点が遠い・対象外などの事情がある場合に、資源ごみまたは燃やせないごみでの排出を認める自治体もあります。どちらの運用であっても、最終判断は居住地の分別表に従うことが求められます。

安全面では、PSUや一部のアナログ回路基板には大容量コンデンサが搭載されており、通電直後の分解・破棄は避けることが推奨されています。取り外しの際は電源ケーブルを抜いて数分以上待ち、内部の電荷を逃がしたうえで作業するのが基本です。ファンやヒートシンクなどの鋭利部は梱包材で保護し、輸送中に他の金属片と接触しないよう留意します。HDDやSSDなどのストレージは、データが残存し得る媒体であるため、拠点回収・資源ごみであっても、回収前にユーザー側でデータの消去または破壊を済ませることが広く推奨されています（消去方法は後述セクションおよびメーカーの案内を参照）。

ストレージのうちHDDは磁気記録、SSDはフラッシュメモリを用いるため、データ消去の手順が異なります。HDDでは上書き消去（複数回書き込み）や磁気消去、物理破壊などが紹介され、SSDではコントローラの命令によるSecure Eraseや暗号化キーの破棄（クリプトエレース）などが案内されています。どの方式も、「確実性」「所要時間」「機器対応」の観点で一長一短があるため、メーカーが公開するガイドに沿うのが現実的です。なお、ストレージを取り外さずPC本体をメーカー回収へ出す場合でも、利用者の責任でデータ消去を実施するよう案内されています（制度の説明はPC3R参照）。

パーツ	よくある出し方（例）	留意点
電源ユニット（PSU）	小型家電拠点回収／不燃・資源ごみ	取り外し前の放電待機・端子保護
グラフィックボード・拡張カード	小型家電拠点回収	端子キャップ等で金属露出を保護
メモリ（RAM）	小型家電拠点回収	静電気対策、導電部の接触防止
HDD/SSD	小型家電拠点回収（消去後）	データ消去・破壊を事前実施
冷却ファン・ヒートシンク	小型家電拠点回収／不燃ごみ	羽根・フィンを厚紙等で覆う
電源コード・ケーブル	小型家電拠点回収／資源ごみ	束ねて結束、金属端子の接触防止

注意（電池を含む機器）：リチウムイオン電池等を内蔵する小型機器は、小型家電ボックスへ混入させない運用が一般的です。電池は別ルート（協力店回収や認定事業者）での回収が案内されています。発火事故の未然防止の観点から、電池類の仕分け徹底が呼びかけられています（各自治体・環境省の周知に基づく記載）。

結局のところ、PCパーツの多くは「小型家電として資源回収」が第一選択となり得ますが、拠点条件や品目の定義は地域差が大きいため、居住自治体の分別表を最終根拠として判断してください。疑義があれば、対象品目の写真や型番を用意し、自治体窓口に確認すると確実です（環境省の制度説明および各自治体の公式ページ参照）。

壊れたPCの処分方法と壊れたパソコンの捨て方

電源が入らない、画面が割れている、液体が侵入したなどの不具合がある機器でも、家庭で使用していたパソコンは制度上の回収対象に含まれると案内されています。国内の家庭系PCは、資源有効利用促進法にもとづくメーカー回収の仕組みが整えられており、外観の破損や通電不可であっても、メーカー受付の対象に該当することが多いと周知されています。受付の総合窓口はパソコン3R推進協会のサイトがわかりやすく、各メーカーの回収ページへの導線や、PCリサイクルマークの取り扱いが整理されています（参照：PC3R 家庭系パソコン回収）。

破損品の取扱いで重要なのは、安全と情報管理の2点です。安全面では、ガラスの破片、金属のバリ、露出した端子などが二次事故の要因となります。梱包時は飛散防止のための厚紙や緩衝材を当て、割れたパネル面はテープやフィルムで面一に養生します。通電不可の機器は内部の状態が不明なため、分解や改造を控え、外装を確実に閉じて輸送中の脱落を防ぐことが推奨されています（各メーカーの梱包ガイドに準拠）。

情報管理では、記憶装置に残る個人情報が焦点になります。故障して起動できない場合でも、ストレージ（HDDやSSD）自体が損傷していなければ、第三者の技術で中身が読み出せる可能性があると解説されています。そこで、起動不可＝安全ではないという前提で対処します。メーカー回収に出す前に、取り外し可能なストレージなら適切な方法でデータ消去または物理破壊を行う、取り外しが難しい一体型や超薄型機は、メーカーやPC3Rが案内する消去手段の可否を確認する、といった段取りが有効です（データ消去の考え方は後述セクションも参照）。

壊れたPCの回収ルートは大きく分けて、メーカー回収、自治体の小型家電回収、自治体が案内する認定事業者の宅配回収の3系統です。PC本体はメーカー回収が原則とされる一方、電源ユニットやACアダプター、電源コードなどの周辺機器は小型家電として拠点回収・店頭回収の対象に位置づける自治体が多いと周知されています（制度の概要は環境省小型家電リサイクル制度に整理）。搬送が難しい場合は、自治体が紹介する宅配型の回収サービスを使う方法も見られます。品目や料金、回収条件は運用主体ごとに異なるため、申込ページで最新の注意事項を確認してください。

梱包・発送の実務では、重量物の落下・転倒を防ぐ固定、ネジの緩み止め、外付けカードやメモリの抜け防止、電源コードやアダプターの一括結束などが基本です。露出した金属端子は接触防止のために紙で覆う、鋭利部は厚紙で保護する、外箱に「精密機器」や「天地無用」などの注意喚起を記載する、といった工夫が輸送事故の低減につながるとされています。伝票の控えを保存し、引き渡し後の問い合わせに備えると安心です。

データ救出の希望がある場合は、回収前にメーカーや専門事業者の有償サービスの案内を確認します。自力での分解・取り外しは、感電・破損・保証喪失のリスクが伴い、強い力を要する工程では筐体やケーブルを損傷するおそれがあります。特に近年の薄型ノートは接着・専用治具を前提とした構造が多く、無理な作業は避けるよう注意喚起されています（メーカーの安全情報を参照）。

バッテリーの膨張・破損に注意：内蔵リチウムイオン電池が膨らんでいる、外装が裂けている場合は、押さえつけたり釘で穴を開けたりしないよう強く注意されています。発熱・発煙の危険があるため、メーカーや自治体が案内する電池類の回収ルートの指示に従ってください（公的周知の安全情報に基づく記載）。

壊れたPCの代表的な回収ルート比較

ルート	適するケース	手続きの要点	留意点
メーカー回収	家庭向けPC全般（制度対象）	Web申込→伝票→梱包→宅配	データ消去は利用者の責任（PC3R周知）
自治体の拠点回収	電源ユニットやアダプター等の小型品	品目と投入口サイズを確認して持込	混入禁止品に注意、電池は別ルート
認定事業者の宅配回収	大型・多点数、自宅からまとめて出したい	Web申込→梱包→集荷	料金・対象条件は事業者の案内を確認

違法投棄や一般の可燃・不燃ごみへの混入は、資源の有効活用を妨げ、火災・漏えい事故の原因にもなり得るとされています。制度に沿ったルートを選ぶことが、環境と安全の双方にとって合理的です。判断に迷う場合は、PC3Rの公式ページと居住自治体の小型家電回収の案内、メーカーの回収ページを照合し、対象・費用・梱包条件を事前に確認してください（出典：PC3R、環境省）。

パソコン廃棄でデータ消去しないとどうなる

データを消さずにPCを手放すと、保存された個人情報や認証情報が第三者に閲覧されるおそれがあり、不正アクセス、成りすまし、各種サービスの不正利用といったリスクが指摘されています。パソコン3R推進協会は「家庭系パソコンの回収ではデータ消去は利用者の責任」と周知しており、回収前に適切な消去を行うよう案内しています（参照：PC3R 家庭系パソコン回収）。保存されがちな情報には、写真・動画、住所録、確定申告データ、学校・職場の文書、ブラウザの自動ログイン、クラウド同期設定、VPN構成、Wi-Fiのパスフレーズなど、多岐にわたる項目が含まれます。

消去方法は媒体の方式で選び方が変わります。HDD（磁気ディスク）は全領域の上書き消去や物理破壊がオーソドックスで、SSD（フラッシュメモリ）はSecure Erase（コントローラ命令で初期化）や暗号化キーの破棄（クリプトエレース）などが推奨手段として紹介されています。OSの工場出荷状態への初期化だけでは、装置や設定によっては復元可能な領域が残ると指摘されることがあり、メーカーが公開する手順書に従うのが現実的です。特にSSDはウェアレベリングやTRIM（未使用領域の消去指示）により、単純なファイル削除や部分上書きでは残存データが生じる可能性があるため、媒体特性に合った方式を採ることが肝要です（詳細は各メーカーの技術資料等を参照）。

手段	対象媒体	強度の目安	所要時間の目安	主な留意点
上書き消去（全領域）	HDD	高いとされる	容量に比例して長い	消去中は電源断厳禁、ログ保存推奨
Secure Erase	SSD	高いとされる	比較的短時間	メーカー提供ツールが確実
暗号化キーの破棄	自己暗号化ドライブ	高いとされる	短時間	暗号化有効化が前提
OSの初期化（リセット）	HDD/SSD	機種次第	中程度	追加の上書きで補強が望ましい
物理破壊（穴あけ・破砕）	HDD/SSD	極めて高いとされる	短時間	安全確保のため業者依頼が無難

アカウント連携や二段階認証の解除も忘れがちな工程です。Microsoft、Apple、Googleなどのアカウントや、クラウドストレージ、各種サブスクリプションのデバイス紐付け解除、ブラウザの同期停止、リモートワイプ機能の無効化などを順に確認します。業務データが含まれる場合は、所属組織のルールに従って管理者へ申告し、独自の消去要件（消去証明の取得、媒体の返却手順など）があればそれに従います。教育機関や地域のイベントで貸与された端末は、返却手順が別途定められているため、配布元の案内を再確認します。

データ消去チェック（出荷前の最終確認）：管理者アカウントの削除／主要クラウドからのサインアウト／ブラウザの保存パスワードと履歴の削除／メール・写真・文書のローカル残存の再確認／BitLockerやFileVaultの解除の可否確認／復元領域の扱いの確認

用語解説：TRIM（OSがSSDに未使用領域の整理を指示する機能）／Secure Erase（SSDコントローラが全領域を初期化する命令）／クリプトエレース（暗号鍵を破棄して復元不能にする方式）。どの方式を選ぶかは媒体・機種によって異なるため、各メーカーのマニュアルやツールの説明に従うのが確実です。

メーカー回収やPC3Rは、利用者のデータにアクセスしない運用と説明しつつ、消去実施は利用者側の責任であることを繰り返し案内しています。確実性を高めたい場合は、メーカー提供の公式ツール、または専門事業者の消去・破砕サービスの利用が現実的です。公的・公式のガイダンスを確認しながら、媒体に適した方法を選択してください（参考：PC3R、環境省）。

PC電源の捨て方と廃棄方法は

PCの電源まわり（電源ユニット＝PSU、ACアダプター、電源コード）は、自治体の小型家電回収・店頭回収・認定事業者の宅配回収のいずれかを基本ルートとして扱う案内が一般的です。PSU（Power Supply Unit：パワーサプライ）は金属筐体と基板で構成されるため、拠点回収や資源・不燃ごみの分類で受け付ける自治体が多く、ACアダプターやコード類も同様に小型家電としての資源回収が推奨されます（制度の目的は環境省の資料に示されています）。PC本体はメーカー回収の枠組みが別に設けられているため、「本体はメーカー、電源まわりは小型家電」と整理すると判断しやすくなります（PC3R参照）。

実務の手順は、①居住自治体の分別表で対象・持込先・回収日・混入禁止品を確認、②店頭回収の有無と投入口サイズと品目条件を確認、③宅配回収を使う場合は申込条件・料金・梱包規定を確認、という順番が効率的です。端子部の保護、コードの結束、鋭利部の養生は共通の基本で、回収ルートを問わずトラブルを減らします。ACアダプターは一般にリチウム電池を内蔵しませんが、ノートPC本体のバッテリーは別扱いになるため、ボックスや袋に混入しないよう注意します。

シーン別・電源関連の適切な出し方（目安）

場面	対象物	推奨ルート	備考
デスクトップ解体	PSU、ケースファン、電源コード	小型家電拠点／店頭回収	PSUは放電後に取り外し、端子養生
ノート周辺の整理	ACアダプター、電源コード	小型家電拠点／店頭回収	コードは束ねて結束、金属部を覆う
本体ごと更新	PC本体（付属品含む）	メーカー回収（PC3R枠組み）	データ消去は利用者の責任
大量・重量物の処分	PSU多数、周辺機器一括	認定事業者の宅配回収	料金・対象条件を事前確認

PSUの取り外しでは、PFC（力率改善回路）や大容量コンデンサが搭載される構造上、通電直後の作業を避け、数分以上の待機で内部電荷を逃がす配慮がしばしば推奨されています。モジュラーケーブルは誤接続防止のため規格化されていますが、異メーカー混在のケーブルは結線が異なる場合があり、同梱ケーブル以外の流用は避けるのが無難です。廃棄時には、PSUとケーブルを別個に束ね、輸送中の接触・引っ掛かりを避ける梱包が望ましいとされています。

店頭回収は利便性が高い一方、店舗ごとに対象や実施状況が異なるため、事前確認が肝心です。量販店は環境方針に基づき小型家電回収を掲げていますが、投入口サイズや混入禁止品のルールは店舗掲示に従う必要があります（例：ヤマダホールディングス環境・リサイクル）。自治体の拠点回収は公的ルートとしての安定性があり、回収対象や曜日が明文化されているのが利点です。宅配回収は自宅完結の利便性があり、重量物・多点数・大型周辺機器の処分に適しています。

総じて、「自治体の分別表→店頭の実施確認→メーカー・認定事業者の条件確認」の順で手配すれば、電源関連の廃棄は安全・確実に完了できます。最新情報は必ず公的・公式サイトで確認し、迷った場合は自治体の窓口やメーカーのサポートへ照会してください（出典：環境省、PC3R、ヤマダホールディングス）。